レンタルバイクの任意保険ガイド｜自賠責保険との違いや立ちゴケ対応まで徹底解説

レンタルバイクを借りる前に知っておきたい保険の基本

レンタルバイクを借りたいけれど、「立ちゴケや事故を起こしたら、保険はどこまで補償してくれるの？」と不安に感じていませんか。

この記事では、法律で加入が義務付けられた自動車損害賠償責任保険（以下、自賠責保険）と任意保険の違いから、レンタル料金に含まれる補償内容、自己負担（免責）の仕組みまでを初心者向けにやさしく解説します。

保険の基本を理解すれば、不安を安心に変えて、もっと気軽にレンタルバイクを楽しめます。

自賠責保険と任意保険の違いをやさしく解説

自賠責保険でどこまで補償されて、任意保険ではどのような補償が上乗せされるのかを押さえると、レンタルバイク利用時の補償内容も迷わず理解できます。

自賠責保険は「相手の身体的損害」を最低限補償する制度

自賠責保険は法律で加入が義務付けられた保険で、対人（事故相手のけがや死亡）を最低限補償します。

• 死亡による損害：最高3,000万円
• 後遺障害による損害：最高4,000万円（後遺障害等級による）
• 傷害による損害：最高120万円

出典：国土交通省自賠責保険・共済ポータルサイト｜自賠責保険・共済ってどんなもの？

任意保険は「相手の所有物・自分や同乗者」まで広く補償

任意保険は、自賠責保険では補えない部分を広く補償する保険です。主な補償内容は次の3つに分けられます。

1. 相手方への補償（対人・対物賠償）
   事故で他人をけがさせたり死亡させたりした場合の治療費や慰謝料、また他人の車や建物の修理費などを補償します。自賠責保険の補償額を超える損害に対して保険金が支払われます。

2. 運転者や同乗者のけがの補償（搭乗者傷害・人身傷害）
   事故で自分や同乗者がけがをしたときの補償です。
   　- 搭乗者傷害保険：あらかじめ定められた金額がけがの程度に応じて支払われる補償
   　- 人身傷害補償保険：実際の治療費や休業損害など、実費に基づいた補償
   
3. 自己所有する車の補償（車両保険）
   損害を受けた場合の修理費などを補償します。ただし、レンタルバイクの場合は車両保険が含まれないケースも多いです。

このように、自賠責保険は事故相手救済のための最低限の補償であるのに対し、任意保険は不足分を幅広く補う役割があります。任意保険で補償される範囲や上限は契約内容によって異なるため、契約時に内容をしっかり確認することが重要です。

自賠責保険と任意保険の違い

レンタルバイクの任意保険は料金に含まれる？補償内容を解説

レンタルバイクでは基本料金に任意保険が含まれていることが一般的です。

レンタルバイク料金に含まれる補償はどこまで？

任意保険は、自賠責保険でカバーしきれない対人賠償（相手のけがや死亡）や対物賠償（相手の車や所有物の損害）、搭乗者のけがや死亡に対する補償を幅広くカバーします。

例えばマンスリーバイクMK東京では、基本料金に以下の補償が含まれます。

• 対人賠償：無制限
• 対物賠償：1,000万円（免責10万円）
• 搭乗者補償：500万円

補償の上限や範囲は、契約前にしっかり確認しましょう。

出典：料金一覧｜マンスリーバイク東京

自己負担はどのくらい？

任意保険には自己負担額（免責金額）が設定されています。マンスリーバイクMK東京のように対物賠償責任に免責10万円がある場合、物損事故で損害が発生すると、まず10万円を自己負担し、残りの金額を保険が負担します。免責額はレンタル会社により異なるため、契約前の確認が大切です。

営業損害補償（NOC）が別途必要になることも

営業損害補償（NOC・ノンオペレーショナルチャージ）は事故や故障、汚損などのトラブルで車両が利用できなくなった際に発生する営業補償料です。レンタカー業界では定額請求が一般的ですが、レンタルバイクでは会社ごとに対応が異なります。契約前に確認しておくと安心です。

マンスリーバイクMK東京の補償内容【当社例】

• 全車標準付帯の補償内容
  ・対人賠償：無制限
  ・対物賠償：1,000万円（免責10万円）
  ・搭乗者補償：500万円（死亡・高度障害のみ）
• 転倒などで車両に損害が出た場合、原則として修理代を請求。車両損害免責補償オプションに加入すると、免責金額のみの支払い。ただし、全損扱いの場合は補償対象外で全額自己負担。
• 盗難は原則自己負担。盗難補償オプション加入かつ警察届出があれば免責金額のみ負担。

マンスリーバイクMK東京は、充実した任意保険補償を備えながら、関東エリアでトップクラスの格安月額料金を実現しているのが強みです。

出典：マンスリーバイクMK東京｜よくあるご質問

立ちゴケのリアル｜壊れやすい部位・費用・保険の効き方

「ちょっと倒しただけ」でも費用はゼロではありません。壊れやすい部位や修理費用、適用となる補償を具体的にイメージしましょう。

想定しやすい損傷部位と費用

立ちゴケでは、レバー・ミラー・ステップ・カウル・バーエンドなどに傷や曲がりが出やすく、組み合わせ次第で数万円、場合によっては10万円以上になることもあります。修理は純正部品の有無や工賃で幅があるため、見積もりをとって判断します。

立ちゴケは自己負担？車両損害免責補償でカバーできる場合も

立ちゴケでバイクを傷つけた場合、事故の相手がいないため対人・対物保険は使えません。標準の任意保険はレンタルしたバイクの修理費を補償しないので、損害は自己負担になります。

マンスリーバイクMK東京では、50ccは月額1,500円（免責20,000円）、100～125ccは月額2,000円（免責40,000円）の車両損害免責補償が利用可能で、軽微な立ちゴケの修理費の負担を軽減できます。ただし全損は補償対象外のため、全額自己負担です。

出典：マンスリーバイクMK東京｜車両保険について

初心者こそ車両損害免責補償の活用を検討

運転に慣れていない初心者は、立ちゴケなどの軽い事故を起こしやすく、その修理費用が負担になるリスクが高いです。数千円の追加料金で車両損害免責補償に加入すれば、万が一の修理費を免責金額までに抑えられ、経済的負担を大幅に軽減できます。

安心感が得られることで、運転への不安も減り、より安全に利用できるメリットも大きいです。走行距離や利用期間も踏まえて費用対効果を考えましょう。

軽微でも事故証明は必須！立ちゴケ時の届出フロー

保険を使うには、次の4つの手続きが欠かせません。

• ① 事故があったことを警察に届け出て、事故として記録してもらう
• ② バイクを借りた店舗へ連絡する
• ③ 事故現場や損傷箇所をしっかり撮影しておく
• ④ 目撃者がいれば、連絡先を控えておく

記録をしっかり残すことで、保険会社との手続きなどがスムーズに進みます。

レンタルバイク利用前の最終チェックリスト

レンタルバイクを借りる際は以下の5つを確認しておくと、万が一のときの自己負担を減らし安心して利用できます。

1. 自賠責保険
   法律で加入が義務付けられている最低限の対人賠償保険。事故相手救済のための基本補償です。

2. 任意保険の補償範囲
   対人・対物・搭乗者などの補償内容と限度額を確認しましょう。事故時の損害賠償責任にかかわる重要なポイントです。

3. 免責額（自己負担金）
   保険を使った際に自己負担する金額のこと。免責額が高いと実際の負担も大きくなるため事前の把握が必要です。

4. 営業損害補償（NOC）
   レンタルバイクが事故や故障で使えなくなった場合の営業補償費用です。補償されるかどうかと金額の確認をしましょう。

5. 車両補償の有無
   単独事故でのバイク修理費用をカバーする車両補償。標準補償に含まれずオプションの場合も多いので注意が必要です。

契約書や約款で数字や条件をしっかりチェックし、疑問点は店舗に確認しましょう。

「他車運転特約」で自分の保険が使える場合がある

他車運転特約とは、自分が所有している自動車やバイクの任意保険に付いている特約です。レンタルした車やバイクを運転中に事故を起こしても、所有車の保険から補償が受けられます。ただし、補償される車種や補償内容は保険会社や契約によって異なるため、契約前に必ず内容を確認してください。

出典：東京海上日動｜他車運転危険補償特約（二輪・原付） 

まとめ｜保険を理解すればレンタルバイクはもっと安心

レンタルバイクを利用する際は、保険の基本を押さえることで安心感が格段に高まります。自賠責保険は最低限の補償であり、任意保険の補償範囲や免責額、営業損害補償（NOC）などの条件を契約前に必ず確認しましょう。

事故時の手続きや補償の仕組みを理解しておくことが、快適で安全なレンタル利用につながります。正しく知って、安心してレンタルバイクを楽しみましょう。